太陽生命

健康に不安があっても申込可能な医療保障プラン 健康に不安があっても申込可能な医療保障プラン

入院一時金保障 入院一時金保障
日帰り入院でも一時金
日帰り入院でも一時金
最高 最高
60
万円 万円
入院一時金保障 入院一時金保障
日帰り入院でも一時金
日帰り入院でも一時金
最高 最高
20
万円 万円
入院一時金保障 入院一時金保障
最高 最高
80
万円 万円

※1

選択緩和型入院一時金保険と感染症プラス入院一時金保険をそれぞれ入院一時金額30万円で付加し、不慮の事故によるケガや所定の感染症が原因で入院をした場合。

※2

選択緩和型手術保障保険を入院治療手術給付金額20万円付加した場合。

※3

選択緩和型入院一時金保険と感染症プラス入院一時金保険をそれぞれ入院一時金額30万円、かつ選択緩和型手術保障保険を入院治療手術給付金額20万円で付加し、不慮の事故によるケガや所定の感染症が原因で入院をして手術をした場合。

(注)

感染症プラス入院一時金保険は責任開始日から10日以内に発病した感染症はお支払いの対象になりません。

まずはかんたん保険料見積り

生年月日
性別

医療保障のおすすめポイント

入院に備える基本プラン

入院一時金保険

最高 30
万円

病院やケガで1日以上入院(日帰り入院も含む)されたときに入院一時金をお支払いします

保障額は1万円以上5,000円単位で最高30万円までご指定いただけます。

追加で選べるプラン

感染症プラス
入院一時金保険

最高 30
万円

入院一時金保険でご指定された保障額と同額となります。

新型コロナウイルス等の所定の感染症やスポーツ中の事故など不慮の事故にも対応

手術保障
保険

最高 20
万円

入院の有無にかかわらず、約1,000種類の手術を無制限で保障!

公的医療保険制度または先進医療の対象となる手術・放射線治療を保障します。

平均入院日数は短期化が進んでいます

平均入院日数

厚生労働省「平成29年患者調査」

10日以内の入院が全体の約60%以上です!
世の中の医療の現状に適した保障を選ぶことが大切ですね!

ご存知ですか?近年の入院事情について

入院時の自己負担費用*

入院一時金を準備することで高額になる可能性のある入院時の自己負担分をカバーできます!

治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含む。
高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。
生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査」

入院一時金を準備することで高額になる可能性のある入院時の自己負担分をカバーできます!

入院時の自己負担費用*

治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品などを含む。
高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。
生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査」

入院すると入院・手術費用以外にもこんな費用がかかります!

差額ベッド代

差額ベッド代は
公的医療保険の適用外で

全額自己負担

差額ベッド代の
平均費用は

6,188

(出典)厚生労働省HP:中央社会保険医療協議会総会(第401回)(平成30年11月14日)「主な選定療養に係る報告状況」

通院・リハビリ代

通院・リハビリに
かかる費用等

入院前後の費用

もかかります

食事代

入院中の食事代は
全国一律で

1食 460

1食 460

(出典)全国健康保険協会HP:「入院時食事療養費」より引用(2019年7月現在)

諸費

交通費

病院でのテレビ代

お見舞い返し

パジャマ

日用品 など…

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生年月日
性別

認知症保障を組み合わせる
ことも可能です!

所定の認知症と診断確定されたとき
最高300万円の認知症診断保険金

所定の認知症による状態が180日継続
したとき
最高1,000万円
認知症治療保険金

最高1,300万円

認知症保障を準備することができます!

(注) 契約日から90日以内に器質性認知症と診断された場合、認知症診断保険金はお支払いしません。

認知症はとても身近な病気です!

年齢別の認知症患者数は?

2009年 厚生労働省 「若年性認知症の実態等に関する調査結果の概要及び厚生労働省の若年性認知症対策について」

“働き盛り世代”でも認知症のリスクが…

増加するシニア世代の認知症

2014年 厚生労働省 「日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究」により当社算出

2025年 65歳以上5人1人が認知症に…

認知症への備えは世代を問わず必要です!

認知症の治療費

認知症の外来治療費
月々の外来医療費 平均3.96万円(注1)

3年で約30万円

10年で約100万円(注2)

(注1) 社会的費用であり、実際に負担した以外の費用も含まれています。

(注2) 70歳、2割負担として試算。

(出典) 2015年5月29日付 慶應義塾大学
「認知症の社会的費用を推計」により当社算出

特別養護老人ホームに入居したら…

要介護5の人がユニット型個室を利用した場合
施設サービス費(2割) 55,000
居住費 60,000(1,970円/1日)
食費 42,000(1,380円/1日)
日常生活費 10,000(施設により設定)
合計 167,000

(出典) 厚生労働省HP:介護事業所・生活関連情報検索
「サービスにかかる利用料」により当社算出

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生年月日
性別

次の項目がすべてなら
お申し込みいただけます!

すべてが「いいえ」の場合でも、通算加入金額が限度額を超過する場合など、ご契約のお引き受けができない場合があります。

現在の健康状態
1.
つぎの@Aいずれか1つでも該当しますか?(*1

@ 現在、入院中である。

A 現在、入院、手術または先進医療による療養の予定(医師にすすめられている、相談している場合も含みます)がある。

ペースメーカー等の植え込みをしている方は「該当」になります。

2.
つぎの@Aいずれか1つでも該当しますか?

@ 現在、肝硬変または悪性新生物*2)と医師に診断または疑いがあると指摘 されている。

現在、診断結果待ちまたは検査結果待ちの場合を含みます。

A 現在、妊娠している。

過去の健康状態
3.
最近6ヵ月以内に、病気やけがで入院または手術をしたことがありますか?(*1
4.
過去2年以内に、入院または手術をし、その入院または手術と同じ病気やけがで、最近6ヵ月以内に医師による診察・検査・治療・薬の処方を受けたことがありますか?(*1

経過観察のために通院している場合を含みます。

「薬の処方」には点眼薬の処方を含みます。

5.
最近5年以内に、悪性新生物*2)で入院または手術をしたことがありますか?
認知症関連
6.
つぎの@Aいずれか1つでも該当しますか?

@ 今までに認知症(軽度認知障がいを含む)と医師に診断または疑いがあると指摘されたことがある。

現在、診断結果待ちまたは検査結果待ちの場合を含みます。

認知症薬を処方されている場合を含みます。

A 今までに認知症(軽度認知障がいを含む)を原因として、公的介護保険制度における要介護・要支援の認定を受けたことがある。または、認定申請をしたことがある。

40歳未満の方は該当しません。

*1 「入院」には検査入院も含みます。また、「手術」にはレーザー治療も含みます。

*2 悪性新生物には、がん・肉腫・悪性のしゅよう・白血病・悪性リンパ腫・骨髄腫・骨髄異形成症候群を含みます。ただし、上皮内新生物は含みません。

安心のお支払いサービス!

お支払いサービスが充実!専門知識を有する内務員が
「かけつけて」 「その場でお手続き」します!

話しながら質問してその場で
解決したい

お電話でのご相談(無料)

保険に詳しいオペレータが、どんなことでも相談にのりますので、お気軽にお問合せください。

0120-95-1528(通話無料)

(通話無料)

営業時間:月〜金 9時〜18時 土・日 9時〜17時

※祝日・年末年始(12/30〜1/4)は休業します。

お問合せ例

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直接ご訪問させていただくことも可能です。まずはお電話ください。

・選択緩和型認知症診断保険を含むプランを「ひまわり認知症予防保険」と呼称し、含まないプランを「保険組曲Best既成緩和」と呼称します。
また、ひまわり認知症予防保険の生存給付金は予防給付金と呼称します。

・ひまわり認知症予防保険について
この保険は、選択緩和型認知症診断保険に生存給付金特則を付加し、その予防給付金を認知症予防サービス等にご活用いただきたいという思いから「ひまわり認知症予防保険」という愛称を使用しています。

※生存給付金特則を付加していない場合は予防給付金はありませんが、認知症予防サービス等のご利用を案内させていただきます。

・この保険は、健康に不安のある方でも、簡単な告知により一定の条件の下で医療保険や認知症予防保障が確保できる選択緩和型の保険です。
ただし、一般の保険より、保険料が割高となります。(感染症プラス入院一時金保険を除く)

・当ウェブサイトで使用する保険等の名称は、正式名称にかえて略称または販売呼称を使用しています。

(例)無配当選択緩和型認知症診断保険(無解約払戻金型)(001)⇒ 選択緩和型認知症診断保険
無配当選択緩和型入院一時金保険(無解約払戻金型)(002)⇒ 選択緩和型入院一時金保険
無配当災害入院一時金保険(無解約払戻金型)(002)⇒ 感染症プラス入院一時金保険

・各保険には「保険組立特約」が付加されています。

・感染症プラス入院一時金保険以外の主契約には、支払金額変更特則が付加されています。

・感染症プラス入院一時金保険は責任開始期以後の不慮の事故による傷害を原因とする入院、または責任開始期以後の所定の感染症による入院のとき支払います。

・入院一時金および災害入院一時金の支払限度は、保険期間を通算してそれぞれ20回とします。なお、各入院一時金のお支払回数が通算限度に達した場合その保険は消滅します。

・選択緩和型入院一時金保険および感染症プラス入院一時金保険は支払事由に該当する入院を2回以上した場合でも、つぎの場合は継続する1回の入院とみなし、各入院一時金は1回のみお支払いします。それぞれの入院の原因は問いません。
●各入院一時金が支払われた「最終の入院の退院日」の翌日からその日を含めて180日以内に開始した入院。

・感染症プラス入院一時金保険は、責任開始日から10日以内に発病した感染症はお支払いの対象になりません。

・「新型コロナウイルス」とは、新型コロナウイルス感染症を指定感染症として定める等の政令(令和2年政令第11号)に定める新型コロナウイルス感染症のことをいいます。

・感染症プラス入院一時金保険では、新型コロナウイルス感染症が感染症予防法第6条第2〜4項の疾病に指定された場合、その指定が解除された日以後は感染症プラス入院一時金保険の支払対象外になります。

・感染症プラス入院一時金保険の保障の対象となる感染症は、「新型コロナウイルス感染症」「腸管出血性大腸菌感染症」
(例:O157)「コレラ」「ペスト」などの所定の感染症です。

・手術の種類によっては14日間に1回をお支払いの限度とするものがあります。また、放射線治療給付金のお支払いは60日に1回を限度とします。

・同時に2種類以上の手術を受けた場合や同日に複数の手術を受けた場合は1回の支払いとなります。

・選択緩和型手術保障保険の支払いは公的医療保険制度または先進医療の対象となる手術、放射線治療に限ります。

・外来手術給付金については、「創傷処理」、「デブリードマン」、「抜歯手術」等、一部お支払いできないものがあります。

・選択緩和型認知症診断保険、選択緩和型認知症治療保険において、ご契約時に、被保険者が認知症に関する告知事項に該当していた場合は、契約者・被保険者の事実の知・不知にかかわらずこの保険契約を無効とし、保険金を支払わないことがあります。また、選択緩和型認知症診断保険は、告知のときから契約日から起算して90日以内に器質性認知症と診断確定されていた場合にも契約者・被保険者のその事実の知・不知にかかわらずこの契約を無効とし、保険金を支払わないことがあります。

・責任開始期以後に生じた不慮の事故による傷害を直接の原因として、その事故の日から起算して180日以内の保険料払込期間中に当社所定の高度障害状態または当社所定の身体障害状態に該当されたとき、以後の保険料の払込を免除します。なお、感染症プラス入院一時金保険については以下の場合に該当したときに保険料の払込を免除します。
●責任開始期以後の傷害または疾病を原因として、高度障害状態に該当したとき。 ●責任開始期以後に生じた不慮の事故による傷害を直接の原因として、その事故の日から起算して180日以内の保険料払込期間中に、身体障害状態に該当したとき。

・選択緩和型認知症診断保険の認知症診断保険金は、生まれて初めて器質性認知症に該当したと診断確定されたときにお支払いします。ただし、契約日から90日以内に器質性認知症と診断された場合、認知症診断保険金はお支払いしません。

・「生存給付金特則」は認知症診断保険金が支払われると消滅し、「予防給付金」、「満期保険金」、「死亡保険金」の保障はなくなります。

・選択緩和型認知症治療保険の認知症治療保険金は、生まれて初めて器質性認知症に該当し、かつ、意識障害のない状態において所定の見当識障害があると診断確定され、その状態が180日継続したときにお支払いします。
(お支払いした場合、選択緩和型認知症治療保険は消滅します。)

・不慮の事故による給付金・保険金等のお支払いは、不慮の事故による傷害を直接の原因として、その事故の日から起算して180日以内に支払事由が発生した場合にかぎります。
(180日を経過した場合は、疾病によるものとみなします)。

その他のご注意点

・指定代理請求特約について
被保険者が給付金等を請求できない特別な事情があるときに、あらかじめ指定した指定代理請求人は被保険者の代理人として、給付金等を請求できる指定代理請求特約を付加いただけます。

・この保険には契約者配当金はありません。

・この保険には解約払戻金はありません。
ただし、選択緩和型認知症診断保険に生存給付金特則を付加された場合は、保険料をお払込みいただいた年月数に応じて解約払戻金をお支払いします。なお、解約払戻金はお払込保険料の合計額より少なくなります。特に、ご契約後短期間で解約されますと、解約払戻金はまったくないか、あってもごくわずかな金額となります。

・法令等の改正に伴う支払事由の変更について
公的医療保険制度または先進医療の改正が行われた場合、当社は必要に応じて保険金・給付金などの支払事由を変更することがあります。

ご検討にあたっては「ご契約のしおり・約款」をあわせてご覧ください。