生活習慣病
生活習慣病に備えられる保険って必要？
メリットや必要性について理解しよう
特に現代人は生活習慣病の罹患率が高い傾向にあることから、現代病のひとつにも数えられています。
近年は生活習慣病に備えられる保険もありますので、必要に応じて加入を検討することをおすすめします。
この記事では、生活習慣病の基礎知識や、生活習慣病に備えられる保険が必要な理由、保険に加入するメリット・デメリットについて解説します。
生活習慣が原因で起こる病気
まずは、生活習慣が原因で起こる病気について、基本的な知識を押さえておきましょう。
生活習慣病とは
生活習慣病とは、食事や運動・喫煙・飲酒・ストレスなどの生活習慣が深く関与し、発症の原因となる疾患の総称です。以前は「成人病」と呼ばれていました。［注1］
これらの生活習慣は、人々の日常生活と密接な関係があることから、誰もがなり得る現代病と認識されています。
現在は政府主導で生活習慣病を予防する取り組みが行われています。
［注1］e-ヘルスネット「生活習慣病」
生活習慣病の主な病気
生活習慣病の定義や範囲に明確な決まりはありませんが、中でもがん、急性心筋梗塞（心疾患）、脳卒中（脳血管疾患）、肝硬変、慢性腎不全、糖尿病、高血圧性疾患は、「七大生活習慣病（七大疾病）」と呼ばれることがあります。
このうち、死亡リスクの高いがん、急性心筋梗塞（心疾患）、脳卒中（脳血管疾患）は三大疾病と称され、特に注意が必要な疾患として位置づけられています。
三大疾病は遺伝的要因も影響すると言われていますが、生活習慣の積み重ねも発症リスクの増加につながっています。
生活習慣が長期にわたって悪化していれば、生活習慣病になる可能性は十分あり得るので注意が必要です。
生活習慣病に備えられる保険が必要な理由
生活習慣病は誰でもなり得るリスクがあるため、もしもの場合に備えられる保険があると安心です。
生活習慣病に備えられる保険が必要とされる理由として、下記2つのことが挙げられます。
三大疾病は日本人の死因上位
三大疾病であるがん、心疾患、脳血管疾患は、長らく日本人の死因上位を独占しています。
厚生労働省がまとめた「令和3年（2021）人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、主な死因のうち、がん（悪性新生物<腫瘍>）が占める割合は26.5%、心疾患（高血圧性を除く）が14.9%、脳血管疾患は7.3%となっています。［注2］
三大疾病だけで全体の死因の約半数を占めており、約2人に1人は三大疾病が原因で亡くなっていることがわかります。
三大疾病は一度罹患すると命に関わるリスクが高いことから、保険に加入してもしもの場合に備えておくと安心です。
［注2］厚生労働省「令和3年（2021）人口動態統計月報年計（概数）の概況」p10
生活習慣病の入院は長期化しやすい
生活習慣病は簡単に治るものではなく、入院をともなう治療は長期化しやすい傾向にあります。
厚生労働省が公開している「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、三大疾病の平均入院日数は以下のようになっています。
●がん（悪性新生物<腫瘍>）：19.6日
●心疾患（高血圧性のものを除く）：24.6日
●脳血管疾患：77.4日
特に脳血管疾患の平均入院日数は2ケ月以上と長く、65歳以上に至っては80日を超えています。［注3］
また、七大疾病の平均入院日数は以下の通りです。
●糖尿病：30.6日
●高血圧性疾患：47.6日
●肝硬変（肝疾患）：23.4日
●慢性腎不全（慢性腎臓病）：53.4日
いずれの疾患も入院日数が長期にわたるケースが多いことがわかります。
入院生活は、長引けば長引くほど治療費の負担が大きくなり、まとまった費用が必要になります。
さらに、入院中は休職または退職の可能性もあり、病気にかかる以前に比べて収入が減少してしまうこともあるでしょう。
十分な貯蓄があればカバーできますが、そうでない場合は治療費の支払いができなくなる可能性や治療費が家計を圧迫する可能性があるため、保険で備えておくことも一つの手段です。
［注3］厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」p13
生活習慣病に備えられる保険に加入するメリット
生活習慣病に備えられる保険に加入すると、以下のようなメリットがあります。
保障対象が広い
生活習慣病に備えられる保険は、日本人の死亡原因の上位を占めるがん・心疾患・脳血管疾患などの疾病をカバーできます。
治療期間が長期化した場合に備えられる
生活習慣病の治療の多くは健康保険の適用対象ですが、医療費の1〜3割は自己負担となります。［注4］
前述の通り、七大疾病の治療期間は長期化しやすいため、健康保険の高額療養費制度を活用したとしても、治療費の負担は高額になりがちです。
さらに、生活習慣病が原因で休職・退職している場合、収入も減少する恐れがあります。
生活習慣病に備えられる保険に加入していれば、まとまった給付金や入院日数に応じた給付金を受け取れるので、治療が長期化した場合にも備えることができます。
［注4］厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」
生活習慣病に備えた保険に加入するデメリット
生活習慣病に備えられる保険に加入する場合、以下のようなデメリットに注意が必要です
症状が軽いと保障を受けられない場合がある
生活習慣病の症状には個人差があり、日常生活に大きな影響を及ぼすほど重症化している人もいれば、さほど生活に支障のない軽症の人もいます。
生活習慣病に備えられる保険の対象範囲は保険会社によって異なりますが、症状が軽い場合は支払い対象外となる場合もあります。
たとえば、急性心筋梗塞なら「労働制限が60日以上継続した場合」、脳卒中なら「神経学的後遺症が60日以上継続した場合」、また「手術を受けたとき」などを条件としているケースもみられます。
生活習慣病に備えられる保険に加入する場合は、給付金の支払い要件などを、事前にしっかり確認しておきましょう。
生活習慣病のすべてが対象とは限らない
生活習慣が原因で発症した疾病は、基本的に「生活習慣病」に分類されますが、そのすべてが保険の保障対象になるわけではありません。
がんや急性心筋梗塞、脳卒中、糖尿病といった疾病は基本的に保障対象となりますが、保険商品によってはそれ以外の生活習慣病は保障されないこともあります。
病院で生活習慣病と診断されたけれど、保障対象外で給付金を受け取れなかったという可能性もゼロではありませんので、保障の範囲や条件はしっかりと確認しておくことが大切です。
まとめ
生活習慣病は、食事や運動、喫煙、飲酒、ストレスなどの生活習慣が原因で発症する病気の総称です。
生活習慣病の種類は多岐にわたりますが、日本人の死亡原因の上位を占めるがん・心疾患・脳血管疾患などの三大疾病をはじめ、肝硬変、慢性腎不全、糖尿病、高血圧性疾患といった七大疾病もその中に含まれます。
これらの治療は長期化しやすく、治療費が高額になるケースもあるため、生活習慣病を対象とした保険に加入し、備えることをおすすめします。
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