基礎知識
個人年金保険は必要か？
加入率や向いている人の特徴とは
老後の備えとして有効な対策の1つに個人年金保険があります。老後の資金を備えたいけど、個人年金保険が最適なのか、必要かどうか迷っている方もいるでしょう。
この記事では、公益財団法人生命保険文化センターが調査した結果を踏まえて、個人年金保険の加入率や必要性、どのような人に向いているかなどを解説します。
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個人年金保険の加入率は？
個人年金保険とは、払い込まれた保険料を原資として運用し、契約時に定めた年齢から年金として受け取る金融商品です。
公益財団法人生命保険文化センターの調査によれば、2022（令和4）年の個人年金保険の加入率は21.0%となっていて、約5人に1人が将来に備えているといえます。［注 1］
※18 歳∼69 歳を対象とした調査
［注 1］公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」P.129
そもそも個人年金保険とは？
先に触れましたが、個人年金保険は、払い込まれた保険料を積み立て原資として運用し、契約時に定めた年齢から年金が受け取れる私的年金です。払い込んだ保険料の額に応じた年金が受け取れます。
年金を受け取る期間や受取開始日前の死亡保障の違いなど、さまざまなタイプの商品があります。万が一、受取開始前に死亡しても、それまでに払い込んだ保険料に応じた死亡給付金を受け取ることも可能です。
個人年金保険について詳しく知りたい方は、「個人年金保険とは？種類やメリット・デメリットを徹底解説！」もぜひ参考にしてください。
個人年金保険の加入率はどれくらい？
前述のように、個人年金保険の加入率は2022年では21.0％です。2019年は21.7％、2016年は21.4％、2013年は20.6％と過去10年と比較しても加入率の大きな変動はありません。
※18歳∼69歳を対象とした調査
年齢別にみると、男女ともに50代の加入率が最も高くなっています。［注 1］
20代の加入率は約1割
20代の個人年金保険の加入率は男性が11.5%、女性が9.5%に留まっています。［注 1］また、老後の備えとしての制度で、活用している、活用を検討しているのは、20代男女ともに退職金や企業年金が最も多くなっています。［注 2］
20代の加入率が低いのは、そもそも老後資金への関心が低く、個人年金保険についても詳しく知らないことが原因の1つと考えられるでしょう。
［注 2］公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」P.138
30代から加入率が急上昇
30代から急激に加入率が上がっており、男性が22.9％、女性が 23.0％と20代の加入率と比較すると2倍ほどに上がっていることがわかります。［注 1］年齢とともに老後資金への関心が高まる傾向がみられます。
また、最も加入率が高いのは50代で、男性が23.7％、女性25.2％です。現実味を持って老後の生活を考える年代になると、より真剣に個人年金保険の必要性を感じるようになります。50代から加入すると払い込む保険料の額が少なく、ゆとりある老後生活を送るため受け取る年金の原資として十分な金額とならない場合があります。加入が早ければ早いほど、比較的少額の掛け金でも老後にしっかりと年金を受け取ることができるため、若いうちに加入することをおすすめします。
個人年金保険のメリットを知りたい方は「個人年金保険とは？種類やメリット・デメリットを徹底解説！」も合わせてお読みください。
個人年金保険は必要なのか？
老後の生活に最低限必要な金額を考えると、国民年金などの公的年金だけでは不十分な場合があります。
さらにゆとりのある生活を送ろうとすると、個人年金保険などを活用して自分で資金を準備する必要があります。
老後の最低生活費
公益財団法人生命保険文化センターの調査によると、老後を夫婦2人で生活していくのに必要と考えられている最低必要費は、平均で月額23.2万円（年間約278万円）です。［注 3］
この金額は老後の最低日常生活費であるため、余裕をもって生活するにはもう少し生活費が必要になることが予想されます。
［注 3］公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」P.109
ゆとりある生活を送るための生活費
経済的にゆとりのある老後生活を送るためにいくら必要と考えているか調査した結果もあります。ゆとりある生活を送るために必要と答えた平均の金額は、最低生活費に14.8万円加えて月額37.9万円（年間約455万円）です。［注 4］
用途は、旅行やレジャー、日常生活費の充実、趣味や教養、耐久消費財の買い替えなどの順となっています。
［注 4］公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」P.111、115
国民年金でまかなえる金額
次に、公的年金である国民年金で必要な生活費をまかなえるか確認しましょう。日本年金機構の発表によると、2023年度（令和5年）の国民年金額は 67歳以下の場合、満額で月額66,250円です。［注 5］2人暮らしのご夫婦では年間約159万円となります。
前述の調査結果のように、老後の生活に最低限必要な額は年間約278万円、ゆとりある生活を送るために必要な年間約455万円と比べると、国民年金だけでは大幅に不足してしまいます。不足額を補うには、個人年金保険を活用するなどして備えることが必要です。
［注 5］日本年金機構 「令和5年4月分からの年金額等について」
個人年金保険が向いている人はどんな人？
老後の生活に備えるには、公的年金だけでは足りないため個人年金保険を活用するなどして備える必要があります。ここでは、どのような人が個人年金保険に向いているかを説明します。
貯蓄が長続きしない人
将来必要な金額を決めて貯蓄することが長続きしない方には、個人年金保険がおすすめです。普段から貯蓄をしていても、日常的な出費のために定期的な貯蓄ができなかったり、少し貯まるとついつい引き出してしまったりする場合もあるかもしれません。
個人年金保険であれば、原則として毎月給与や金融機関の口座から自動的に保険料が引き落とされるため、継続して貯蓄できます。実際に引き出すためには、満期まで払い込むか解約をする必要があるため、継続しやすいのが特徴です。
投資で老後資金を準備するのが不安な人
一方、投資で老後資金を準備するのにはリスクが不安という方にも、個人年金保険がおすすめです。株などの投資商品には元本割れのリスクがありますが、定額型の個人年金保険なら契約時に受け取れる年金額が決まっているので安心です。
最低額を保証する商品もあるので安全性が高いといえます。ただし、個人年金保険には定額型よりも高い利回りが計画されている変額型の商品もあります。
変額型は元本割れのリスクがあるので、どの商品を選ぶかはよく調べてから選択しましょう。
個人年金保険が必要か迷っている方は「個人年金保険とは？種類やメリット・デメリットを徹底解説！」も合わせてご確認ください。
太陽生命ダイレクトの個人年金保険なら手軽に貯蓄ができる！
太陽生命ダイレクトの「個人年金保険」なら、公的年金では足りない老後の生活資金を手軽に貯蓄できます。スマホから簡単に申し込めて、毎月コツコツ貯めていけるのでとてもおすすめです。
商品のポイント
太陽生命ダイレクトの「個人年金保険」は、高い還元率が魅力です。受け取り方も自由に選べて、資産形成初心者にもわかりやすい保障となっています。ただし、短期で解約した場合は解約返戻金が支払保険料を下回ります。
1. 月々5,000円から払込可能
月々の払込みは5,000円から気軽に始められます。1日数百円分の保険料で始められるので大きな負担になりません。
2. スマホで申し込める
スマホで申し込めるので、書類に記入したりパソコンを用意したりする必要がなく手軽です。スマホ片手にいつでもどこでも申し込みができます。
3. クレジットカードで支払える
保険料について、便利なクレジットカード払いができます。毎月自動で引き落とされるので支払い忘れがなく振り込む手間が省けます。
4. 税金負担が軽減できる
個人年金保険で払い込んだ保険料は、生命保険料控除の対象となるので、税金負担が軽減できます。所定の条件を満たせば、毎年最大で所得税40,000円、住民税28,000円の所得控除が受けられます。
自分に合ったプランで保険料を確認してみよう
かんたん保険料見積りを使えば、「短期お手軽プラン」「長期じっくりプラン」でそれぞれ見積りができます。自分の貯蓄プランにあわせて必要な保険料がわかるので便利です。
まとめ
老後の生活資金を確保するには公的年金だけでは足りない可能性が高く、個人年金保険など自分に合った方法で備える必要があります。
個人年金保険は毎月決まった金額を払い込み、将来年金として受け取る金融商品です。紹介したように若い世代の加入率が低いのは、老後資金への関心が薄く個人年金保険の認知度が低いためと考えられます。コツコツ貯蓄することが苦手、投資で資産を増やすのはリスクがあって不安を感じている方には、個人年金保険がおすすめです。
太陽生命ダイレクトの「個人年金保険」なら、公的年金では足りない老後の生活資金が手軽に貯蓄できます。スマホから簡単に申し込めて、毎月5,000円から始められるので、ぜひご検討ください。
※2023年10月現在の税制に基づいた記載であり、税務の取扱については税制改正などで将来変更となることがあります。個別の取扱等については、所轄の税務署等にご確認ください。
