医療保険
医療保険の見直しはここをおさえよう！
気を付けたいポイントを解説！
しかし、医療保険の見直しをしないと、いざという時に十分な保障を得られなかったり、同じような保障内容でもより保険料が安い商品を知らずに過ごしてしまう、などの可能性があります。
この記事では、医療保険の見直しをするポイントを解説します。
そもそも医療保険って見直したほうがいいの？
医療保険に初めて加入する際、多くの人は自分の収入状況や保障ニーズなどをふまえて最適な保険を選びます。
「自分で納得して加入した医療保険なのだから、わざわざ見直しをする必要などないのでは？」と思うかもしれませんが、医療は日々進歩しているため、かつて選んだ保険が、必ずしも「今」の保障ニーズにマッチするとは限りません。
その最たる例が入院給付金の支給条件です。
かつての日本では、一度入院すると長期療養するケースが多かったため、入院給付金の「支払日数の限度」がなるべく長い保険を選ぶのが一般的でした。
しかし、近年は医療の進歩にともない、以前に比べて患者1人あたりの入院日数は減少傾向にあります。
厚生労働省がまとめた「平成29年（2017）患者調査の概況」によると、退院患者の平均在院日数は平成2年の44.9日をピークに年々減少し、平成29年には29.3日にまで短縮されています。[注1]
特に一般診療所では平均在院日数が12.9日と短く、2週間足らずで退院しているケースも多いことがうかがえます。
一般的に、入院給付金の「支払日数の限度」が長いほど月々の保険料も割高になりますので、120日型など長期保障型のプランを選んでいる場合、必要以上の保険料を支払っている可能性があります。
また、長期入院を前提とした保険には、入院給付金を受け取るために必要な入院日数が、長く設定されているものもあります。
必要な入院日数とは、入院給付金の支払い対象となる入院日数のことです。
たとえば必要な入院日数が5日の医療保険に加入した場合、最低でも継続して5日間以上入院しなければ、入院給付金を受け取れません。
平均在院日数は29.3日と前述しましたが、在院期間別の構成割合をチェックすると、15日以上入院している人の割合は3割程度で、残り約7割の人は0〜14日間で退院しています。[注1]
人によっては日帰りで退院するケースもありますが、必要な入院日数が2日以上の医療保険に加入していた場合、日帰り入院は保障対象外となってしまいます。
このように、以前と現在では医療状況が大きく変化していますので、「若い頃に入った医療保険をそのまま何となく契約している」という人は、一度保障内容の見直しをすることをおすすめします。
特に病気やケガのリスクが高くなる40代以降の人で、今まで一度も医療保険を見直したことがないという人は、現在加入している医療保険の保障内容をあらためて確認し、現在の保障ニーズを満たしているかどうかチェックすることをおすすめします。
[注1]厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」
医療保険の見直しをするポイントはライフステージによって異なる
医療保険は病気やケガを保障するためのものですので、保障内容の見直しをするときのポイントはライフステージによって変化します。
まずは自分の年齢や家庭の状況をもとに、必要な保障を考えてみることから始めましょう。
ここでは、ライフステージ別に医療保険の見直しをするポイントをご紹介します。
結婚をきっかけに医療保険を見直し
結婚して家族ができると、自分のことだけでなく、パートナーの生活保障や家計負担のことも考えなければなりません。
独身の頃に加入した医療保険では、入院によって休職した場合の保障が不足する可能性がありますので、より充実した保障への見直しや切り替えを検討しましょう。
なお、どちらかが専業主婦（夫）であっても、入院中は差額ベッド代や身の回りのものなどで出費がかさんだり、シッター代が必要になったりすることもあるため、専業主婦（夫）も医療保険に加入しておくと安心です。
妊娠・出産をきっかけに医療保険を見直し
子どもが生まれると、生活費はもちろん、教育費も必要になるため、夫婦二人の時よりも保障を手厚くする必要があります。
また、子どもの誕生をきっかけに住宅ローンを組んでマイホームを購入する場合は、入院で働けなくなったときの負担が大きくなります。
入院にかかる出費を医療保険でカバーしないと、住宅ローンの支払いなどが苦しくなってしまうおそれがありますので、持ち家・住宅ローンありの世帯ではもしもの時の備えをより充実させましょう。
子どもの就学をきっかけに医療保険を見直し
子どもが就学している間は、年齢を重ねるごとに教育費の負担が大きくなっていきます。
この頃、親の年齢は30〜40歳を超えるケースが多いですが、30代の半ばを過ぎると病気・ケガによって長期入院に陥る割合も増えてきます。
近年（2017年）の平均入院日数は29.3日と説明しましたが、年齢階級別の構成割合をチェックすると、35〜64歳の階級で平均入院日数が大幅に上昇しています。[注2]
国立がん研究センターが発表している最新がん統計でも、男性は40代から、女性は30代半ばからそれぞれがんの罹患率が増加していることが明かになっています。[注3]
子どもの教育費の負担や預貯金を考慮した上で、家計に余裕がある場合は、基本保障とは別に、3大疾病特約や、女性特有の疾病特約など、保障を手厚くする特約の付加を検討するのもよいでしょう。
[注2]厚生労働省「平成29年（2017）患者調査の概況」
[注3]国立がん研究センター「最新がん統計」
定年退職をきっかけに医療保険を見直し
子どもが独立し、住宅ローンも完済。定年退職で年金暮らしという人は、現役で働いている頃ほど手厚い保障は必要ない可能性があります。
入院時の自己負担分をカバーできる保障があれば十分ですので、必要に応じて保障内容の見直しを行いましょう。
なお、定期保険に加入している人はこの時期に満期を迎えるケースも多いので、更新して同じ医療保険に加入し続けるか、別の医療保険に乗り換えるかも検討してよいかもしれません。
「安くなる」だけをゴールにするのは危険？
月々の保険料は家計の負担になるため、医療保険の見直しをするときはどうしても保険料が安い保険につられてしまいがちです。
しかし、保険料の安さだけを重視して医療保険を選ぶと、肝心な時に十分な保障を得られなくなるおそれがあります。
必要となる保障はライフステージごとに異なりますので、必要な保障をしっかり確保しつつ、家計の負担をなるべく抑えられる医療保険を選ぶことが大切です。
考えられるリスクを整理して保険を選ぼう
医療保険は、病気・ケガで入院した際、家計への負担を最小限に抑える目的で加入するものです。
今回ご紹介したように、必要な保障は年齢やライフステージによって大きく異なりますので、医療保険の見直しをするときは自分や家族の状況、今後考えられるリスクなどを正確に把握し、最適な保障を得られる商品を選ぶ必要があります。
特に医療保険は加入時の年齢が上がるほど保険料の負担が大きくなりますので、できるだけ少ない保険料で手厚い保障を得られる商品を選ぶのがポイントです。
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