基礎知識
40代におすすめの個人年金保険とは？
ライフステージ別に選び方を解説！
公益財団法人生命保険文化センターの「2022（令和4）年度生活保障」に関する調査結果によれば、82.2％の人が老後生活に「不安感あり」と回答しており、8割以上が老後生活に不安を抱えていることがわかります。［注1］
多くの方にとって、公的年金以外に老後資金を確保することは非常に重要であるといえるでしょう。
この記事では、老後資金を確保する方法の一つである個人年金保険について解説します。
［注1］公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」
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そもそも個人年金保険とは
個人年金保険とは、国民年金や厚生年金などの公的年金の上乗せとして、足りない分を自分で積み立てる保険です。
保険料を所定の年齢まで納め、契約時に定めた年齢に達すると、一定期間または生涯にわたって、年金を年金形式、もしくは一括で受け取れます。万一、被保険者が年金受取開始日前に亡くなった場合、それまでに払い込んだ保険料に応じた額が死亡給付金として払い込まれます。
40代の個人年金保険の加入状況をみてみると、令和3年度の個人年金保険の世帯加入率は、「40〜44歳」が19.5％、「45〜49歳」が27.2％となっており、4〜5世帯に1世帯が加入している状況です。
また、個人年金保険の世帯年間払込保険料は、平均20.6万円であり、平成27年以降増加傾向にあります。［注2］
［注2］公益財団法人生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査」
40代におすすめの個人年金保険の選び方
「個人年金保険」は老後の資金を貯める方法の一つです。40代から個人年金保険に加入し、退職までの期間を活用して毎月保険料を払い込めば、老後資金を貯めることができます。
ここでは、40代で考えられるライフスタイル別におすすめの個人年金保険の選び方を紹介します。
独身40代
40代で独身の場合、家計に余裕がある方も多いかもしれません。しかし、パートナーや子どもがいない分、高齢になると親族から介護サポートを受けにくい状況が考えられます。自分の老後にどのようなリスクがあるか考え、老後資金を十分に確保する必要があります。
介護施設へ入居しなくても、第三者に介護サポートを依頼することが多くなるでしょう。買い物、掃除、洗濯などの日常生活のサポートや、病院への通院支援などのサポートについて、人を雇った場合は人件費もかかります。
個人年金保険の加入は、このような費用をカバーする一つの手段となります。
既婚（子なし）40代
子供がいない40代既婚者の場合、比較的家計に余裕がある家庭であれば、早い時期から老後資金の準備も可能です。
老後は、収入が低くなったり、介護が必要になるリスクがあります。すべての介護費用を公的介護保険ではまかなえないため、貯金や個人年金保険、介護保険で備えることにより、老後の安心を得られます。
既婚（子あり）40代
子どもがいる40代既婚者にとって、子どもの教育費は大きな支出でしょう。特に大学受験のための学習塾の月謝代や、大学の入学金など学費の負担が大きくなるため、なかなか老後資金の計画が進められないケースも考えられます。
個人年金保険は、老後資金に限らず、教育資金を準備することも可能です。教育費があまりかからない小学生や中学生のうちに個人年金保険へ加入することで、無理なく長期間の積み立てができます。
例えば、個人年金保険に加入することで、子供の大学進学など、一時的に出費が増える時期に向けて無理なく資金を準備できます。
子供が独立した後は、趣味や旅行を楽しむための資金として、個人年金保険から得られる年金を利用できるでしょう。
シングルマザー（ファザー）40代
40代シングルマザー（ファザー）は、家計と子育ての両方を担っている方が多いでしょう。その責任は大きく、自身と子供の将来のためにも、さまざまなリスクに備えて貯蓄や保険などの手段を考えておくことが重要です。
公的保障も活用しつつ足りない資金は、個人年金保険をうまく活用して確保しましょう。
40代に個人年金保険がおすすめな理由
40代は働き盛りで収入が安定する一方で、老後への不安も出てきます。子どもの教育費や住宅ローンなど、多くの出費が重なる時期だからこそ、将来の資産形成を真剣に考えることが重要です。
個人年金保険は、公的年金だけではまかなえない退職後の生活費だけでなく、ライフイベントに必要なまとまった資金を補う役割も果たします。40代から加入すれば、月々の保険料が抑えられ、長期間の積み立てにより、将来得られる年金額の増加も期待できるでしょう。
個人年金保険の保険料は、生命保険料控除の対象であるため、年末調整や確定申告で所得税、住民税の負担を軽減できます。
個人年金保険料控除について詳しく知りたい方は「個人年金保険料控除とは？適用条件や上限額について解説」をあわせてチェックしてみてください。
加入が遅くなることによるデメリットはある？
個人年金保険に加入を検討するのであれば、40代のうちに加入することをおすすめします。加入が遅くなれば、デメリットも発生するためです。
ここからは、個人年金保険への加入が遅くなることによるデメリットを解説します。
保険料が割高になる可能性がある
一般的に年齢が上がると、個人年金保険の保険料は高くなります。加入が遅くなり年齢が上がると、月々の保険料が高くなる可能性もあるため、加入を検討しているのであれば、40代のうちに個人年金保険に加入しましょう。
さらに、月々の保険料の負担が大きくなるだけでなく、個人年金保険料控除による税負担の軽減効果も薄くなってしまいます。
個人年金保険料控除は、特定の条件を満たすと保険料払込期間中、毎年適用できます。しかし、加入年齢が遅く払込期間が短ければ、控除が適用できる期間も短くなるため、税負担の軽減効果が薄くなります。
増え幅※を大きくすることが難しくなる
個人年金保険は若いうちからはじめると、受け取ることができる年金金額が大きくなります。65歳まで毎月同じ保険料を払い込んでいく場合、年齢が若いうちからはじめるほど保険料を払い込む期間が長くなり、運用期間も長くなるため資金の増え幅も大きくすることが可能です。
しかし、個人年金保険への加入が遅くなると、運用できる期間が短くなるため増え幅を大きくすることが難しくなります。
※増え幅とは「年金総受取額−既払込保険料」のことを指します。
受取開始年齢が高くなる
個人年金保険は、保険料の払込みが終わった後に年金を受け取るため、加入年齢が遅ければ、年金を受け取り始める年齢が高くなってしまいます。その結果、希望する年齢から受け取れない可能性があります。
例えば、個人年金保険に55歳で加入し、65歳からの受け取りを希望しても、保険商品によっては選択できないケースがあるでしょう。加入する際に、保険料の払込期間と、年金受取開始年齢をしっかり検討しなければなりません。
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太陽生命の「個人年金保険」で老後に備える
太陽生命ダイレクト スマ保険「個人年金保険」は、月々の保険料5,000円から加入できるため、貯蓄が苦手な方でも、老後資金を自動的に積み立てられます。保険料払込期間や年金受取期間を指定できるだけでなく、受け取りの際は目的や用途に合わせ一括で受け取ることもできます。
さらに、所定の条件を満たし、個人年金保険料控除が適用されれば、最大所得税4万円、住民税2万8千円の所得控除が毎年受けられます。
※2023年11月現在の税制に基づいた記載であり、税務の取扱については税制改正などで将来変更となることがあります。個別の取扱等については、所轄の税務署等にご確認ください。
かんたん見積りをしてみよう！
太陽生命ダイレクト「スマ保険」のかんたん見積りでは、生年月日と性別の2項目を入力するだけで簡単に保険料を試算できます。希望する年金額、保険料払込期間や、年金受取期間を指定するだけで、月々の保険料がすぐにわかります。
かんたん見積りでは、「個人年金保険」だけでなく、医療保険など他の保障と組み合わせた場合の保険料も試算できますので、ぜひお試しください。
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まとめ
個人年金保険は、老後資金形成の手段の一つです。40代のうちに個人年金保険に加入すると、定年退職までの約20年の期間を活用して老後資金を形成できます。
ついお金を使い過ぎてしまう、資産運用に自信がない、リスクを取りたくないという方も確実に老後資金を貯めることが可能です。銀行預金よりも資産が増える可能性が高いだけでなく、条件を満たせば所得税や住民税の控除も活用できるため税負担の軽減効果もあります。
太陽生命ダイレクト「スマ保険」の「個人年金保険」は、ネットで簡単に申込可能で「貯め方」※1と「受け取り方」※2を選べるのでおすすめです。
※1 月払いか全期前納かをお選びいただけます。
※2 年金受取か一括受取かをお選びいただけます。
老後の生活資金の確保のため、まずはスマ保険で「個人年金保険」の見積りをお試しください。
