夫婦に必要な保険はどんな保険？
備えておきたいリスクは？

夫婦で備えたいリスクとは？

ここからは、夫婦で備えたいリスクについて解説します。備えたいリスクは主に次の3つです。

● 収入減少のリスク
● 死亡リスク
● 病気や入院の費用負担リスク

以下で詳しくみていきましょう。

収入減少のリスク

病気やケガにより長期間働けなくなった場合、収入が減少するリスクがあります。

近年では入院日数が短くなってきており、半数の人は7日以内に退院できているデータがあります。^［注2］

しかし、くも膜下出血や脳梗塞などの脳血管疾患やがんで入院した場合は、入院日数が長期間に及ぶ可能性があります。

35〜64歳までの人を対象にした場合、脳血管疾患では平均で51.8日、がん（悪性新生物＜腫瘍＞）では平均で14.7日の入院を要します。^［注3］がんに関しては、入退院を繰り返す可能性と、入院日数が長くなることも想定する必要があるでしょう。

長期間にわたり働けない状態が続けば、家計に大きな影響が出る可能性が高くなります。家族の生活を守るためにも、収入減少のリスクに備えておきたいところです。

［注2］公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査《速報版》」p.22
［注3］厚生労働省「退院患者の平均在院日数等」p.13

死亡リスク

配偶者に万一のことがあった場合、残された家族が生活に困窮しないためにも、生命保険の加入を検討しましょう。特に、子どものいる世帯では、生活費に加えて子どもの教育費の準備も必要です。

大学進学など、教育費がピークを迎えるタイミングで亡くなってしまった場合、残された家族にとっては大きな経済的負担が生じます。経済的な理由で進学や在学を断念してしまうことがないよう、十分な対策を講じる必要があるでしょう。

また、子どものいない共働き世帯の場合は手厚い保障は不要かもしれません。しかし、万一の際に配偶者に迷惑をかけないためにも、葬儀費用をまかなえる程度の死亡保険に加入しておくことが望ましいでしょう。

病気や入院の費用負担リスク

公益財団法人生命保険文化センターが公表したデータによると、1日あたりの平均入院費用（自己負担額）は約2万1,000円です。^［注4］入院期間が長引けばそれだけ経済的負担も増加するため、病気や入院にかかる費用に備えておく必要があるでしょう。

特に、家庭状況によっては、入院や通院に要する費用を補うだけの貯蓄を準備できていない可能性もあります。このような状況の中で、予期せぬ医療費の負担は家計に大きなダメージを与えるかもしれません。

したがって、医療費負担を抑えるためにも医療保険などの加入が重要になってくるでしょう。

［注4］公益財団法人生命保険文化センター「1日あたりの入院費用（自己負担額）はどれくらい？」

夫婦の保険選びのポイントを解説

ここからは、夫婦の保険選びのポイントについてみていきます。押さえておきたいポイントは次の2つです。

● 働き方にあわせて検討する
● 将来的に子どものいる生活かどうかを踏まえる

また、夫婦の一方しか死亡保険に加入していないケースも少なくありません。夫婦両方で保険に加入し、どちらかに万一のことがあった場合でも、遺族が生活に困らないように備えておくことが重要です。

どのような点に着目して検討すべきかを紹介していきます。

働き方にあわせて検討する

夫婦の働き方には、夫婦両方とも働くスタイルの「共働き」と、どちらかが専業主婦（夫）になる「片働き」に分けられ、この両者で保険の考え方も異なります。

共働きの場合はそれぞれに所得があるため、片働きの夫婦ほど死亡保障を手厚くする必要はないかもしれません。しかし、病気やケガで働けない期間が長期化すれば収入が大きく減ってしまう可能性もあります。そのようなリスクに備えるためにも、就業不能保険などの所得が保障される保険を検討するのも選択肢の1つでしょう。

一方の片働きでは、働いている側が亡くなった場合の経済的な負担は大きいものになります。そのため、働いている側が加入する生命保険はより手厚い保障内容にする必要があるでしょう。

将来的に子どものいる生活かどうかを踏まえる

将来的に子どものいる生活を望むかどうかは、保険の加入を検討する上で重要な要素です。子どもが誕生し、家族が増えると多くの生活費が必要となり、加えて教育費も準備していかなくてはなりません。そのため、万一の際にもそれらを含めた手厚い保障が必要になります。

また、妊娠、出産に備えて、医療保険への加入も検討しておくとよいでしょう。通常の出産では医療保険の対象にはなりませんが、医療行為にあたる帝王切開などの場合は医療保険の対象となります。

ただし、妊娠中は加入を断られることもあるため、医療保険を検討する場合は、妊娠前に加入するようにしましょう。

一方で子どもを望まない夫婦の場合は、遺族年金の部分で大きな影響が生じやすくなります。遺族年金には「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」に分けられ、子どものいる家庭では要件を満たすことで両方の遺族年金を受給できます。

しかし、夫婦だけの場合は遺族基礎年金が支給されません。この点を踏まえ、子どもを望まない夫婦の場合は、充実した保障内容の保険を検討する必要があるでしょう。

まとめ

夫婦が備えておきたいリスクと検討すべき保険について解説してきました。家族が増えることで必要な保障も増加するため、独身時代よりも充実した保険へ加入する必要性が高まるでしょう。

また、子どものいる家庭では生活費がさらに増加し、教育資金の準備も必要になります。学費の準備も同時に進めていきたい場合は、学資保険の活用も有効です。

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自身に万一のことがあっても家族の生活が困窮しないよう最適な保障内容の保険を選びましょう。