医療保険
独身でも保険は必要？
年代別、男女別におすすめの医療保険の選び方を解説！
では、本当に独身の方は医療保険に入る必要はないのでしょうか？
この記事では、独身の方の保険加入の必要性や、病気・ケガをしたときにかかる医療費の目安と共に、独身の方におすすめの医療保険を男女別に解説します。
［注1］公益財団法人 生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」
独身でも保険って必要なの？
独身の方が医療保険に加入する必要があるかどうかは、家族構成やライフスタイルによって異なります。
たとえば、次に該当するような方は、独身であっても保険に加入して、もしもの場合に備えておく必要があるでしょう。
●じゅうぶんな貯蓄がなく、収入が途絶えてしまうと生活に困窮してしまう場合
●自分に万一のことがあっても、葬儀費用の蓄えがない場合
●親と同居しており自分が実質上の大黒柱として生活を支えている場合
なお、鎌倉新書「第4回お葬式に関する全国調査（2020年）」によると、葬儀にかかる費用の総額は約184万円となっています。
このことから、ある程度まとまったお金が必要であることがわかります。
現時点である程度の貯蓄がある場合は問題ありませんが、そうでない場合は保険に加入し、必要なお金を準備しておくことが大切です。
自営業者の場合は働けなくなった場合の保障が必須
会社員の方は病気やケガで働けなくなった場合、協会けんぽなどの健康保険から、傷病手当金が支給されます。これは、業務外の病気や怪我などの理由で、4日以上（連続する3日間を含む）仕事を行うことができなかった場合に、月給の約3分の2の金額が最大1年半支給されるものです。［注2］
ところが、自営業者が加入する国民健康保険には傷病手当金のような制度がなく、万一病気やケガで働けなくなっても、公的医療保険からの手当は見込めません。
病気やケガの治療にかかる費用はもちろん、休業中も住居費や水道光熱費などの固定費だけでなく食費などの生活費がかかりますので、会社員の方よりも手厚い保障を確保しておくことが大切です。
［注2］協会けんぽ「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」
病気やケガをしたときにかかる医療費はどれくらい？
独身の方が病気・ケガになった場合、具体的にどのくらいのお金が必要なのでしょうか。
公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、直近5年間に入院した人の自己負担費用の平均は20.8万円でした。［注3］
細かい内訳を見ると、最も多かったのは「10〜20万円未満」で約31%、次いで「5〜10万円未満」が約26%となっており、半数以上の人が5万円以上20万円未満のお金を医療費（※）として支払っています。
（※）治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
さらに、入院期間が長引くと、それだけ自己負担費用もかさみ、入院日数別のデータによると、5日未満では平均10.1万円ですが、31日〜60日では34.6万円、61日以上では60.9万円にも上っています。
これらのデータは治療費のほか、食事代や差額ベッド代、通院時および見舞いに来る家族の交通費、衣類、日用品費なども含まれているため、実際にかかる医療費は個人によって差が出ますが、入院をともなう病気・ケガをした場合は相応の費用がかかることを頭に置いておく必要があります。
［注3］生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」P.44
病気・ケガで働けなくなった場合の収入減も考える必要がある
病気・ケガで入院した場合、治療費などの出費が増える一方で、休職・休業によって収入が減少する場合もあります。
公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、約2割の方が直近の入院時に入院したことによって失われた収入（逸失収入）があったと回答しています。［注4］
逸失収入があった人の直近の入院時の逸失収入の平均は32.0万円で、最多は「10〜20万円未満」で約29%、次いで「5万円未満」「5〜10万円未満」が同率で約17%となっています。
入院にかかった費用と合わせて考えると、逸失収入があった人が直近の入院によって失った費用は20.8万円（自己負担費用）+32万円（逸失収入）=52.8万円にも及ぶ計算になります。
独身でしかも自営業の方にとっては、この逸失収入も大きな負担です。医療費と共に、働けなくなって収入が減る・なくなる場合の備えも確保しておくことが大切です。もちろん傷病手当金を受けられる会社員にとっても、減収は避けられないため、貯蓄がない場合は備えが必要でしょう。
［注4］公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」P.46-47
【独身女性】20代から60代までの年代別おすすめの医療保険
ここからは、性別・年代別におすすめの医療保険をご紹介していきます。
まずは、独身女性におすすめの医療保険をまとめました。
以下で詳しく解説します。
20代女性
若いうちは病気・ケガをするリスクは少ないと思われがちですが、公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、直近5年間に入院経験があると回答した20代女性は全体の1割に上っており、10人に1人は何らかの理由で入院しています。［注5］
一方、社会人になって間もない20代女性は一般的に収入・貯蓄ともに少なく、平均年収は約288万円、単身世帯の20代男女の平均貯蓄額は約113万円となっています。［注6］
万が一病気やケガで入院した場合のリスクを考えると、最低限の保障は備えておくべきですが、毎月の保険料が家計を圧迫するのは本末転倒です。
若いうちは入院が長引くケースも少なく、また通院だけで済むことも多いので、リーズナブルな保険を中心に検討するのがおすすめです。
［注5］公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査 過去5年間の入院経験の有無」
［注6］国税庁 「令和元年民間給与実態統計調査」P.21
金融広報中央委員会 「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」
30〜40代女性
30〜40代になると、女性特有の疾患にかかるリスクが高くなってきます。
たとえば乳がんの罹患率は30代前半〜後半にかけて右肩上がりに増加し始め、40代後半の人口10万対罹患率は200を超えます。［注7］
30〜40代は仕事でもある程度のキャリアを形成し収入が増加しているため、20代の頃より貯蓄額が大きくなり、単身世帯の30代男女の平均貯蓄額は約327万円、40代の平均貯蓄額は約666万円となっています。［注8］貯蓄がゼロの人を除いた場合は、30代男女は約484万円、40代男女は約1,066万円です。
蓄えとしては十分ですが、女性特有疾病の治療には入院・手術のほか、継続的な通院が必要になるケースが多いので、女性疾病の保障が手厚くなる女性疾病特約が付いた女性向け医療保険に加入しておくと安心でしょう。
［注7］がん情報サービス「がん種別統計情報 乳房（2018年）」
［注8］金融広報中央委員会 「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」
50〜60代女性
50〜60代になると、病気・ケガのリスクが高くなり、過去5年間で入院経験「あり」と回答した人の割合も50代女性は13.1％、60代女性は17.0％とあがっていきます。［注9］
治療や入院が長引く可能性も考えると、若いときよりも入院や手術に対する保障を手厚くした方が安心です。
60代女性の平均年収は約232万円と、30代〜50代に比べて減少する傾向にありますが、そのぶん60代男女の貯蓄平均は約1,305万円、貯蓄ゼロの人を除くと約1,872万円と多いので［注10］、死亡保障より長引く治療に備えられる医療保障を充実させるのがおすすめです。
［注9］公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査 過去5年間の入院経験の有無」
［注10］国税庁 「令和元年民間給与実態統計調査」P.21
金融広報中央委員会 「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」
【独身男性】20代から60代までの年代別おすすめの医療保険
次に、20〜60代までの独身男性におすすめの医療保険を年代別にまとめました。
以下で詳しく解説します。
20代男性
20代男性の平均年収は約340万円と、同年代の女性よりも高い傾向にあります。しかし前述のように単身世帯の20代男女の平均貯蓄額は約113万円と心もとないので［注11］、万が一、病気やケガで入院し、働けなくなる期間が出てしまうと、貯蓄だけで治療費や生活費をカバーできなくなるおそれがあります。
20代男性の直近5年間の入院割合は約6%と決して高くはありませんが［注12］、いざという時に困らないよう、リーズナブルな医療保険への加入を検討しましょう。
［注11］国税庁 「令和元年民間給与実態統計調査」P.21
金融広報中央委員会 「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」
［注12］公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査 過去5年間の入院経験の有無」
30〜40代男性
働き盛りの30〜40代は、多忙のあまり生活習慣が乱れやすい年代でもあります。
特に40代は肥満や糖尿病などの生活習慣病のリスクが高くなる年代であることが知られています。［注13］
年収は30代男性が約499万円、40代男性が約605万円［注14］で、単身世帯の30代男女の平均貯蓄額は約327万円、40代男女の平均貯蓄額は約666万円、貯蓄がゼロの人を除けば、30代男女は約484万円、40代男女は約1,066万円［注15］とかなり貯蓄は大きくはなっています。
しかし30代を超えてくると、女性より緩やかではありますが、がんの罹患率が高くなっていきます。［注16］
がんは手術および長期治療のリスクが高い疾病ですので、がんの診断において一時金が受け取れるものや、通院給付を受けられるがん保険への加入や、通常の医療保険にがん特約を付加することをおすすめします。
［注13］厚生労働省「平成 30 年 国民健康・栄養調査結果の概要」P.13
［注14］国税庁 「令和元年民間給与実態統計調査」P.21
［注15］金融広報中央委員会 「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」
［注16］がん情報サービス「がん種別統計情報 全がん（2018年）」
50〜60代男性
50〜60代になると、過去5年間に入院した経験のある人の割合が増加し、50代男性で16.7%、60代男性では23.9%にも上ります。［注17］
一方で、年収は40〜50代をピークに減少し、60代男性は約464万円となっています。［注18］
単身世帯の60代男女の平均貯蓄額は約1,305万円、貯蓄がゼロの人を除けば約1,872万円［注19］とかなり貯蓄も増えていますが、退職後は大きく就労収入が減り、年金で不足する分を貯蓄で補って生活するため、貯蓄によっては、病気・ケガの医療費について保険で備えておくと安心でしょう。
がんの罹患率も50〜60代にかけて急激に伸びる［注20］ことを考えると、がん治療や長期治療に対応できる医療保険を選ぶのがおすすめです。
［注17］公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査 過去5年間の入院経験の有無」
［注18］国税庁 「令和元年民間給与実態統計調査」P.21
［注19］金融広報中央委員会 「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和2年）」
［注20］がん情報サービス「がん種別統計情報 全がん（2018年）」
まとめ
配偶者や子のいない独身の方でも、自分にもしものことがあったときに経済的に困る人（親など）がいる場合は、医療保険による備えを確保しておく必要があります。
若くても病気・ケガで入院するリスクはゼロではありません。独身の方でも、年収や貯蓄などのバランスを考えながら、家計に負担をかけない範囲内で医療保険に加入するのがおすすめです。
40代以降になると男女ともに病気・ケガによる入院リスクは高くなってきますので、手術や長期入院も視野に入れながら、社会保険や貯蓄で不足する部分を補えるよう保険への加入を検討しましょう。
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