がん保険
がんの治療費はいくらかかる？
払えない場合はどうすれば良いの？
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がんになったときの治療費はいくらかかる？
がんは日本人の死因TOP3にランクインする三大疾病のひとつですが、その治療費にはどのくらいのお金がかかるのでしょうか。
以下では、厚生労働省が発表した「令和二年度 医療給付実態調査」をもとに、平均的ながんの治療費を主な種類別にまとめました。［注1］
なお、上記の金額は健康保険等の公的医療保険制度が適用された後、つまり患者さんが窓口で実際に負担する治療費の平均額です。
公的医療保険制度が適用されると、窓口での負担は最大でも3割に抑えられますが、それでも平均7万円程度の入院治療費が発生していることがわかります。
一方、入院する前や退院した後の通院治療において、1回あたり平均6,400円程度の治療費がかかっています。
入院治療費、通院治療費ともに窓口での一括払いが原則ですので、がんで入院や長期通院による治療を行った場合、費用負担が大きくなることになります。
［注1］厚生労働省「医療給付実態調査 令和二年度の疾病分類別、診療種類別、制度別 件数・日数(回数)・点数(金額）」をもとに太陽生命作成
人によっては先進医療費がかかる
医療機関で受けられる治療には、公的医療保険が適用される保険診療のほかに、保険の適用外となる先進医療があります。
先進医療とは、厚生労働大臣の承認を受けているものの、まだ保険診療に含まれない医療技術であり、定められた基準を満たす医療機関でしか受けることができません。
医療技術としての実績が増えていけば、将来的に保険診療に加わる可能性もありますが、先進医療の段階では公的医療保険の対象外となるため、治療費は全額自己負担となります。
先進医療にかかる費用は医療技術によって異なりますが、厚生労働省が発表したデータによると、がん治療に用いられる「陽子線治療」の平均治療費は約265万円、「重粒子線治療」の平均治療費は約316万円となっています。［注2］
最終的な治療方法は、患者と医師が相談したうえで決定しますが、もし先進医療による治療を選択した場合、公的医療保険の適用対象となる治療と比べて高額な治療費を負担しなければならないことを念頭に置いておきましょう。
がんの治療費については、「がん保険に入っておけばよかった…と後悔しないために知っておきたいこと」でもご紹介しています。
［注2］厚生労働省 先進医療会議資料「令和4年6月30日時点における先進医療Ａに係る費用」より当社作成
公的医療保険制度を利用してがんの治療費負担を減らそう
国民健康保険や協会けんぽなどの公的医療保険制度には、がんの治療費負担を軽減するのに役立つさまざまな制度が導入されています。
ここでは、がんの治療費負担を軽減するために活用したい公的医療保険制度の種類と、それぞれの内容をご紹介します。
高額療養費制度
高額療養費制度とは、窓口で支払う医療費が1ヵ月で一定の上限額を超えた場合、超過した分の支給を受けられる制度です。[注3]
対象となるのは保険診療のみなので、入院時の食費や差額ベッド代などは含まれませんが、がんの入院・手術などで治療費が高額になった場合の負担を軽減することができます。
上限額は年齢や所得によって異なりますので、利用する場合はあらかじめ加入している公的医療保険のホームページなどで自分（世帯）の上限額を確かめておきましょう。
高額療養費制度によってあとから自己負担限度額を超えた金額が払い戻されるとはいえ、申請から支給までには3ヵ月ほどの時間がかかります。一時的な大きな支出が負担になる方は「限度額適用認定証」を利用することができます。
限度額適用認定証は保険証とあわせて医療機関等の窓口に提示することで、1ヵ月間の窓口でのお支払いが自己負担限度額までになります。［注4］
[注3]全国健康保険協会（協会けんぽ）「高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）」
[注4] 全国健康保険協会（協会けんぽ）「医療費が高額になりそうなとき（限度額適用認定）」
高額医療費貸付制度
高額医療費貸付制度とは、高額になった医療費の支払いに充てるための費用として、高額療養費支給見込額の8割相当額を無利子で借りられる制度のことです。[注5]
高額療養費制度を利用すると、上限額を超えた分の支給を受けられますが、申請から支給までには3ヵ月ほどの時間がかかります。
一時的な支払いとはいえ、高額な医療費を負担するのは難しい…という場合は、高額医療費貸付制度を利用することで、窓口の支払いに充てることができます。
[注5]全国健康保険協会（協会けんぽ）「高額医療費貸付制度」
医療費控除
医療費控除とは、窓口で支払った医療費の年間合計額が一定額を超えた場合、その医療費をもとに計算される金額の所得控除を受けられる制度です。
医療費控除の金額は実際に支払った医療費の合計額から、保険金などで補填される金額と10万円を差し引いて計算され、最大で200万円までの控除を受けられます。［注6］
その年の総所得金額等が200万円未満の方は、総所得金額等の5%の金額が控除できます。
医療費控除によって所得額が軽減されれば、所得税や住民税の納税額を節約することができます。
［注6］国税庁「医療費を支払ったとき（医療費控除）」
介護保険制度
介護保険制度とは、病気や老化によって要介護状態になった場合に介護支援サービスを受けられる制度です。[注7]
がんに罹患した場合に介護保険制度を利用できるのは、65歳以上の第1号被保険者および、40歳〜64歳までの第2号被保険者で、かつ医師が一般に認められている医学的知見に基づき回復の見込みがない状態に至ったと判断した要介護者のみです。
がんの治療に加え、介護サービスの費用を負担するのは非常に大変なことですので、条件に該当する方は介護保険制度の利用を検討しましょう。
[注7]厚生労働省「介護保険制度の概要」
傷病手当金
傷病手当金とは、被保険者が業務外の事由による療養のために働けなくなった際に支払われる手当金のことです。
支給期間は支給日を起算日として1年6ヵ月を超えない期間で、1日につき直近12ヵ月の標準月額を30日で割った金額の2/3に相当する額が支給されます。［注8］
［注8］厚生労働省「傷病手当金について」
障害年金・障害手当金
障害年金または障害手当金とは、病気やけがによって障害を負った場合に支給される年金・手当金のことで、がんに罹患した場合も支給される可能性があります。[注9]
障害年金は、障害基礎年金（国民年金）の場合は障害等級1級〜2級、障害厚生年金（厚生年金）の場合は1級〜3級に該当した場合にそれぞれ支給されます。
なお、厚生年金保険加入者の場合、障害の状態が軽度の場合は障害手当金として一時金が支給されます。
以上、がんの治療費負担軽減に活用できる6つの制度をご紹介しましたが、「どのように手続きすればいいかわからない」「そもそも自分が受け取れるかどうか判断できない」という方も多いでしょう。
そういった場合は、加入している公的医療保険の事務窓口や、年金相談センター、市区町村の国保・国民年金担当窓口などに相談すると、くわしい手続き方法や情報を教えてもらえます。
公的医療保険制度については、「公的医療保険制度を知ろう！医療費の自己負担割合はどれくらい？」の記事内でもご紹介しています。
[注9]日本年金機構「障害年金ガイド（令和４年度版）」
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がんの治療費が払えない・・・そんな場合はどうする？
公的医療保険制度を利用すれば、がんの治療費負担を軽減できますが、「支給要件に該当しない」あるいは「利用しても治療費が払えない」という場合は、治療を受ける医療機関に相談しましょう。
あらかじめ「入院費や手術費が払えない」と伝えておけば、分割払いや医療ローンの紹介など、適切なアドバイスを提供してくれます。
ただ、いざ医療費を支払う段階になって「お金がない」と伝えられても、病院側も早急に対応できませんので、なるべく早めに相談しておくことをおすすめします。
がんによる休職・退職で収入が減った場合に利用できる制度もある
がんに罹患したことによって仕事を休業・退職するケースもあります。
がんに限定はしていませんが、直近の入院時に逸失収入（本来得られるはずだった収入）が「ある」と回答した方は、公益財団法人 生命保険文化センターの調査によると、全体の2割ほどに及んでいます。［注10］
入院時の逸失収入の平均額は約30.2万円で、十分な蓄えがない方は入院費・手術費の支出によって生活が苦しくなることも考えられます。
そんなときは、生活福祉資金貸付制度や、生活保護制度などの公的制度を利用するという方法もあります。
生活福祉資金貸付制度とは、低所得者世帯や障害者世帯、高齢者世帯に対して生活に必要な資金を貸し付ける制度のことで、がんで休職や退職を余儀なくされた場合も対象となる可能性があります。
一方の生活保護も、生活に困窮する方に対して援助を行う制度で、最低限の生活を保障するための資金が支給されます。
それぞれ所定の要件を満たす必要がありますが、がんの治療によって生活に困ってしまった場合は、住んでいる地域の市区町村社会福祉協議会に相談してみましょう。
がんの手術費用が払えない場合に使える制度や対処法は「手術費用が払えない場合はどうする？頼れる制度と対処法を解説！」でも解説しています。
［注10］公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度 生活保障に関する調査」
民間の保険で治療費が払えなくなるリスクに備えよう！
がんに罹患して入院・手術・通院などを余儀なくされた場合、治療費が発生します。
とくに、現時点で十分な貯蓄がない方や、子どもの教育費がかかる家庭では、がんに罹患した場合の治療費を捻出するのが難しく、生活を圧迫するおそれがあります。
そういった方は、がんに罹患した場合に備えて、民間の生命保険に加入しておきましょう。
実際、公的医療保険だけでは不安だと感じている方は多く、別途がん保険やがん特約に加入している方の割合はおよそ4割に達しています。［注11］
がん保険やがん特約に加入していれば、がんと診断されたときやがんで入院・手術を受けたときなどに給付金や保険金等が支給されるため安心です。
高額になりがちな治療費の支払いや、入院中の生活費の補填に役立つでしょう。
［注11］公益財団法人 生命保険文化センター「令和4年度 生活保障に関する調査」
太陽生命のがん保険でがんの治療費に備えよう！
がんに罹患した場合の治療費は、さまざまな公的な制度を利用することで負担を減らすことができるので、いつ・どんなときに・どのような制度を利用できるのかを知っておくとよいでしょう。
ただ、公的な制度だけではカバーしきれない部分もありますので、民間のがん保険に加入し、がんで入院・手術・通院することになった場合に備えておくことも検討してみましょう。
太陽生命ダイレクト スマ保険の「がん・重大疾病予防保険」なら、がんと診断されたらまとまった一時金を受け取ることができるため、高額になる治療費や収入の減少にも備えることができます。
商品のポイント
太陽生命ダイレクト スマ保険「がん・重大疾病予防保険」の特長は以下のとおりです。
生まれて初めてがんと診断されたらまとまった一時金が受け取れる
治療内容にかかわらず、がんと診断された場合はまとまった一時金を受け取ることができるので、治療の選択肢が広がり、治療費以外の出費等にも備えることができるため、安心して治療に専念できます。
また、先進医療保険を組み合わせることで、健康保険が適用されない先進医療にかかる技術料にも備えることができるようになります。
ただ、年齢によって設定できる保険金の限度額が異なりますので注意しましょう。（18歳〜39歳：2,000万円、40歳〜45歳：1,500万円、46歳以上：1,200万円まで）
また、支払い対象外のがんもありますので、ご検討にあたっては、「契約概要」や「注意喚起情報」、「ご契約のしおり・約款」を事前にご確認ください。
がん以外にも所定の重大疾病状態を保障
太陽生命ダイレクト スマ保険の「がん・重大疾病予防保険」なら、がんだけでなく、脳卒中や急性心筋梗塞で手術を受けたときや、高血圧性疾患などによる所定の重大疾病状態になったときも、まとまった一時金が受け取れます。
これらの重大疾病状態になると、がんと同様に、手術や長期にわたる入院が必要になる場合があるため、一時金があれば、費用の心配をするリスクが少なくなり、しっかり治療に専念できます。
高額になりやすい先進医療の技術料も保障
先進医療は健康保険が適用されない分、先進医療にかかる技術料が自己負担となり、治療費が高額になるおそれがあります。
本記事でもご紹介しましたが、例えば、がん治療に用いられる陽子線治療の平均治療費は約265万円、重粒子線治療の平均治療費は約316万円と言われています。
がん・重大疾病予防保険に加えて先進医療保険を組み合わせることでこれらの先進医療にかかる技術料もカバーできるので、治療の選択肢を増やすことが可能です。
太陽生命ダイレクト スマ保険のホームページでは、性別と生年月日を入力するだけで簡単に保険料を試算することができますので、気になった方はぜひ、お気軽に保険料の試算をしてみてください。
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まとめ
がんの治療費は、がんの種類によって異なりますが、平均7万円ほどの入院治療費がかかるほか、退院後も1回あたり平均6,000円ほどの通院費が発生すると言われています。
場合によっては健康保険が適用されない先進医療の費用がかかることもあるため、治療費の負担が大きくなってしまう可能性があります。
いざというときに困らないよう、ご自身の生活環境やがんになった場合の経済的なリスク等も踏まえてがん保険を検討することが大切です。
ネットで簡単に申し込みができる、太陽生命ダイレクト スマ保険の「がん・重大疾病予防保険」に興味を持っていただけた方はぜひ、お気軽に保険料の試算から始めてみてください。
※当コラムは2023年4月時点の情報をもとに作成しております。
当コラムに記載している公的制度に関する取扱いについては改正などで将来変更となることがあります。個別の取扱いについては、最寄りの市役所等または公的機関のホームページにてご確認願います。
