女性
出産にかかる費用には
医療保険が適用されるの？
この記事では、出産にかかる費用や、出産時に適用される公的医療保険および民間医療保険の範囲について解説します。
出産時にかかる費用はどれくらい？
正常分娩では、公的医療保険が適用されず出産費用の実費が請求されますので、前もって平均的な費用を知っておくことが大切です。
公益社団法人 国民健康保険中央会がまとめた「正常分娩分の平均的な出産費用」によると、平成28年度における正常分娩の平均出産費用は50万5,759円です。[注1]
なお、出産した医療機関の規模によって平均値に若干の差があり、病院の場合は51万1,652円、診療所の場合は50万1,408円、助産所の場合は46万4,943円となっています。
なお、出産費用の具体的な内訳は以下の通りです。
■正常分娩分の平均出産費用内訳
このうち、人によって異なるのは個室利用時にかかる「室料差額（差額ベッド代）」のみで、それ以外の項目については、若干の差はあっても、ほぼ平均値と変わらない費用がかかります。
つまり、出産時には約45万円〜50万円程度の費用がかかることになります。
出産費用は原則として一括で支払わなければなりませんので、妊娠がわかったら、出産までにまとまった資金を用意しておく必要があります。
[注1]公益社団法人 国民健康保険中央会「出産費用の全国平均値、中央値」
出産育児一時金ではカバーできないことも
正常分娩の場合、出産そのものに対して公的医療保険は適用されませんが、別途「出産育児一時金」を受け取ることができます。
出産育児一時金は一児につき一律42万円（産科医療補償制度に加入されていない医療機関等で出産された場合は40.4万円）が給付され、出産費用の支払いに充てることができます。
ただし、前述の通り正常分娩の出産費用は平均45〜50万円かかるため、42万円の出産育児一時金ですべてをカバーしきれない場合もあります。
また、加入している健康保険組合から出産育児一時金を医療機関へ直接支払う「直接支払制度」を出産する医療機関が導入していない場合、出産育児一時金が支給されるのは退院後になるため、病院窓口で一度出産費用を支払わなければなりません。
直接支払制度を利用しない場合、出産育児一時金が支給されるのは申請から1〜2ヶ月後ですので、前もって出産費用を準備しておく必要があります。
出産時に適用される公的医療保険の範囲とは？
日本の公的医療保険は、病気やケガにかかる療養費の自己負担を軽減することを目的としたものです。
目立った問題がなく、順調に出産を終えた「正常分娩」の場合、診療や手術が必要な病気・ケガには該当しないため、公的医療保険は適用されません。
したがって、出産費用は全額自己負担となります。
一方、正常分娩にあたらない「異常分娩（帝王切開など）」の場合、公的医療保険の療養給付に該当する「分娩介助」が行われたとみなされるため、保険が適用されます。
公的医療保険の自己負担割合は原則3割ですので、出産にかかる医療費の負担が大幅に軽減されます。
たとえば緊急帝王切開の診療報酬点数は22,200点[注2]ですので、1点=10円で換算すると、本来なら22万2,000円の手術費用がかかります。
公的医療保険が適用されると、自己負担分は22万2,000円×3割=6万6,600円になります。そのほか異常分娩時に行った手術や投薬、注射、麻酔、検査、入院料も公的医療保険が適用されます。
ただし、個室を利用した場合に発生する差額ベッド代や、病院で提供される食事代、新生児管理保育料などの項目に関しては、公的医療保険の適用対象外となり、実費を請求されますので注意しましょう。
尚、公的医療保険から支給される出産育児一時金や出産手当金、自治体などから支給される出産祝い金などについては、正常分娩も対象となります。
[注2]厚生労働省「妊産婦にかかる保健・医療の現状と関連施策」
出産時に民間の医療保険が適用される範囲は？
異常分娩時の分娩介助費用は公的医療保険の対象となりますが、自己負担の3割分は自ら用意する必要があります。
特に帝王切開による分娩は、正常分娩よりも入院日数が長くなることが多いため、公的医療保険が適用されたとしても、自己負担額は決して少なくありません。
厚生労働省が公表している「医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」によると、帝王切開による分娩は年々増加しており、平成29年（2017）の一般病院における帝王切開分娩の割合は25.8%にも及んでいます。[注3]
これから妊娠・出産を考えている方は、異常分娩になる可能性も考慮し、出産費用の負担に備えておくことをおすすめします。
[注3]厚生労働省「平成29年(2017)医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況」
異常分娩なら民間の医療保険の保障を受けられる
公的医療保険の給付対象となる異常分娩なら、民間の医療保険の対象にもなります。
民間の医療保険は、保障内容に応じて一定の給付金が支給されます。
異常分娩の自己負担分や、出産育児一時金でカバーできなかった分の支払いに充てれば、出産にかかる費用負担を軽減できます。
異常分娩の状態によっては入院が長引く可能性もありますので、公的医療保険や出産育児一時金の他にも、民間の医療保険でプラスαの保障を準備すると安心ですね。
まとめ
これまで見てきたように、出産は、正常分娩の場合は、約45万円〜50万円の費用がかかります。異常分娩の場合には、公的医療保険が適用されますが、入院が長引く上に、産後の回復も遅れがちです。日常生活に戻るまで、家族に負担もかかるでしょう。
このように出産にまつわる費用は、医療費だけにとどまらないだけに、ある程度まとまった資金準備が必要です。
公的医療保険や出産一時金でカバーできないぶんは、民間の医療保険でしっかり備えることをおすすめします。
なお、実際に妊娠してからでは民間の医療保険に加入できない、もしくは妊娠・出産を除く特定部位不担保など条件付きでの加入になってしまう可能性がありますので、将来子どもを持つことを考えている方は早めの加入を検討しましょう。
「スマ保険」の入院一時金保険なら、病気やケガ、異常分娩などで1日以上入院した場合、まとまった一時金が給付されます。
さらに女性入院一時金保険を付加すれば、異常分娩はもちろん、子宮筋腫や鉄欠乏性貧血、甲状腺障害など、女性特有の疾病や生活習慣病への保障が手厚くなります。
妊娠・出産だけでなく、万一の疾病にも備えたいという方は、ぜひ「スマ保険」の入院一時金保険をご検討ください。
