医療保険に入らないと後悔する！？
必要性について考えよう

医療保険に入らないとどうなる？

日本では誰もが何かしらの公的医療保険（国民健康保険・被用者保険・後期高齢者医療制度）に加入することが義務づけられており、病気・ケガで療養を受けた場合に患者が負担する医療費は全体の医療費の1割〜3割です。

しかし、医療費自体が高い場合は、自己負担金額も高額となります。公的医療保険のなかには、月の医療費が一定額を超えると超過した分が払い戻される高額療養費制度がありますが、高額療養費制度を利用した場合でも、自己負担は一般的に月8万円〜9万円程度（一般的な所得／70歳未満の場合）かかります。また、長期入院で仕事を休まざるを得ない場合は、収入も減るなど、治療が長引いた場合の家計への影響はかなり大きなものとなるでしょう。

また、公的医療保険はあくまで療養にかかる最低限の療養費を保障対象としています。そのため、個室に入院した場合に発生する差額ベッド代や、先進医療を受けた場合の技術料など、公的医療保険が適用されない項目もあります。

以下では公的医療保険の対象外となる項目の平均負担額をまとめました。

差額ベッド代や先進医療の技術料は医療機関によって異なりますが、厚生労働省が公表している資料によると、令和元年7月1日時点の1日あたりの平均差額ベッド代は6,354円となっています。^［注1］
一方、先進医療の一例を挙げると、陽子線治療で保険給付の対象とならなかった費用（先進医療に係る費用）は、約269万円、重粒子線治療では約319万円、高周波切除器を用いた子宮腺筋症核出術では約30万円でした。^［注2］

日本では、医療費が一定の限度額を超えた場合、その分の医療費が還付される「高額療養費制度」があります。しかし、高額療養費制度の対象は健康保険の適用範囲に限られており、差額ベッド代や先進医療の技術料は患者が全額自己負担することになります。

なお、近年は入院日数の短期化により、過去5年間に入院を経験した人の半数近くは一週間以内に退院しています。一方で、入院日数が2週間を超える人も2割を超えており、全体の平均入院日数は17.7日です。^［注3］
入院時の自己負担額（治療費・食事代・差額ベッド代・交通費・衣類費・日用品費等）の平均も19.8万円となっており、10万円〜20万円未満の人の割合は約33.7%にも達しています。

こうした実状もあり、公的医療保険のみの保障に不安を抱くこともあるでしょう。
「ケガや病気に対する不安」の理由（複数回答）として、「長期の入院で医療費がかさむ（50.1%）」「公的医療保険だけでは不十分（41.4%）」「保険対象外の差額ベッド代がかかる（23.3%）」などを挙げている人が多数見受けられます。^[注4]

［注1］厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」
［注2］公益財団法人 生命保険文化センター「リスクに備えるための生活設計」「先進医療とは？どれくらい費用がかかる？」令和5年8月21日現在
［注3］公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」
［注4］公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

入院中は収入が途絶えたり減ることに注意

一家の大黒柱が病気やケガで入院した場合、月々の収入がなくなったり減ってしまうことも不安材料のひとつでしょう。

入院によって、失われた収入（逸失収入）が「ある」と回答した人は全体の2割弱で、その平均額は30.2万円となっています。
内訳をチェックすると、4割弱の人は逸失収入が10万円未満に収まっている一方、30万円を超えている人も3割近くおり、家計に大きなダメージを与えていることが想像されます。
ちなみに、直近の入院時の1日あたりの逸失収入は平均21,000円です。前述した差額ベッド代の平均（6,354円）と合わせると、1日あたりの負担は約27,000円に達する計算になります。^［注5］

以上のことを踏まえると、公的医療保険だけですべての入院や手術に備えるのは難しく、民間の医療保険に入らないと、いざというときに後悔しかねないでしょう。

［注5］公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

医療保険に入らないと後悔するのはこんな人！

医療保険に入らない理由はさまざまですが、「今まで病気・ケガをしたことがないから」「独身で養う家族がいないから」「保険料の支払いが負担になるから」といった声が多いようです。
実際、疾病リスクの低い20歳代以下の人や、世帯年収が300万円の人の医療保険加入率は5割台〜5割未満と低い傾向にあります。^［注7］

しかし、前述の通り、公的医療保険だけでは入院・手術費用を十分にカバーできない可能性があります。
とくに以下のような人は、医療保険に入らないままだと後悔しかねないため、今一度保険への加入を検討された方がよいでしょう。

［注7］公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

1. 十分な貯蓄がない人

十分な貯蓄がない人は、医療保険の必要性が高いと言えます。貯蓄がない場合、入院費用を支払えないだけでなく、高額な治療を選ぶことができない可能性もあります。また、入院・手術をともなう病気やケガをすると、医療費が負担となるだけでなく、月々の収入が途絶えたり大きく減るかも知れません。

十分な貯蓄があれば、蓄えのなかから医療費や生活費を補填することができ、治療の選択肢も広がりますが、貯蓄がない人はそうはいきません。後述する傷病手当金（サラリーマンや公務員が受け取れる休業中の補償）も、受け取れるのは申請後数週間〜1ヵ月先となるため、貯蓄がない人は生活費が不足する可能性もあります。小さな負担で大きな保障を得られる「保険」が頼りになるでしょう。

月々の保険料を抑えた医療保険も多いので、家計に負担を与えない範囲で加入できる保険を探しましょう。

2. 自営業の人

サラリーマンや公務員などが加入する健康保険（被用者保険）には、病気やケガなどで働けなくなったときに、一定期間、給与の3分の２の金額が給付される「傷病手当金」という制度があります。
一方、自営業の人が加入する国民健康保険には、傷病手当金の制度がありません。したがって、病気やケガなどで働けなくなったとき、収入は完全に途絶えてしまうのです。

そのため、民間の医療保険に加入して、医療費や生活費の足しとなる保障を確保しておくことをおすすめします。

3. 専業主婦（主夫）の人

被用者保険に加入しているサラリーマンや公務員には傷病手当金が支給されると説明しましたが、対象となるのはあくまで被保険者のみで、その扶養者は傷病手当金の支給対象外となります。
専業主婦（主夫）の人は定期収入がないため、入院しても逸失収入は発生しませんが、家事・育児を業者やベビーシッターなどに委託した場合、新たな出費が生じてしまいます。
もちろん、こうした出費は公的医療保険の対象外となるため、全額自己負担です。

民間の医療保険の場合、支給された給付金の用途は自由なので、給付金を、家事・育児の代行に使ったサービス費用の補填に充てることができます。専業主婦（主夫）だからこそ、万が一のときに後悔しないため、医療保険への加入を検討すると良いでしょう。

まとめ

日本は諸外国に比べると公的医療保険が充実しており、診療にかかった場合の窓口負担は1割〜3割で済みます。
しかし、差額ベッド代や高額になる先進医療の技術料など適用されない費用があり、自己負担を重く感じる人もいるでしょう。また、治療が長引くと、収入が途絶えたり減ってしまい、貯蓄が少ない場合や、傷病手当金が支給されない自営業者などは、生活に支障をきたしかねません。実際に入院した人のうち2割弱が収入が減少してしまっているとされています。
そのため、とくに貯蓄の少ない人や、自営業者、専業主婦（主夫）の人は、医療保険に入らないと後悔する可能性が高くなります。

いざというときに困らないよう、年齢や性別、ライフステージなどの条件を考慮したうえで、必要な医療保険への加入を検討することをおすすめします。医療保険は毎月保険料が発生しますが、小さな負担でもしもの際に大きな保障が得られます。また、医療保険のなかには保険料を抑えた商品もあるため、いざというときに後悔しないためにも、加入を検討してみましょう。

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